車検が近づくと「結局いくらかかるんだろう」と不安になる方も多いのではないでしょうか。
車検費用は車種や整備内容によって大きく変動するため、相場を知らずに見積もりを取ると「こんなに高いの?」と驚くケースも少なくありません。
本記事では、車検費用の内訳から相場、そして費用を抑える具体的な方法まで、整備現場の経験を踏まえてプロ目線で詳しく解説します。

車検費用の基本構造と相場を理解しよう

車検費用は大きく分けて「法定費用」と「車検基本料」「整備費用」の3つで構成されています。
この内訳を理解することで、見積もりの妥当性を判断でき、無駄な出費を防ぐことができます。
まずは車検費用の全体像を把握し、どの部分が必須でどこに費用差が生まれるのかを見ていきましょう。

車検費用の内訳とは?

車検にかかる費用は、どこで車検を受けても必ず支払う「法定費用」と、依頼先によって変わる「車検基本料」「整備費用」で構成されます。

法定費用には、自動車重量税・自賠責保険料・印紙代(検査手数料)が含まれ、車種や車両重量によって金額が決まっています。
例えば、普通車(車両重量1.5トン以下)の場合、自動車重量税は24,600円、自賠責保険料は20,010円(24ヶ月)、印紙代は1,800円程度が一般的です。

一方、車検基本料は車検を実施する業者の点検・検査作業に対する料金で、ディーラーで30,000〜50,000円、整備工場で20,000〜40,000円、車検専門店で10,000〜25,000円程度が相場となります。

整備費用は車の状態によって変動し、ブレーキパッド交換が10,000〜20,000円、タイヤ交換が40,000〜80,000円、バッテリー交換が10,000〜30,000円など、必要な部品交換や修理の内容で大きく金額が変わります。

車種別・車検費用の相場一覧

車検費用は車種によって大きく異なるため、自分の車に近い相場を知っておくことが重要です。

軽自動車の車検費用相場は、法定費用が約35,000円、車検基本料が10,000〜30,000円で、整備費用を含めると総額50,000〜80,000円程度が目安となります。

普通車(コンパクトカー・セダン)では、法定費用が約45,000〜50,000円、車検基本料が20,000〜50,000円で、整備費用込みで総額70,000〜120,000円が一般的な相場です。

ミニバンやSUVなど車両重量が重い車種になると、法定費用が約55,000〜65,000円、車検基本料が25,000〜60,000円となり、整備費用を加えた総額は90,000〜150,000円以上になるケースも珍しくありません。

輸入車の場合は部品代が国産車の1.5〜2倍かかることもあり、車検費用全体で150,000〜300,000円を超えることもあります。

年式が古い車や走行距離が多い車は、消耗部品の交換が増えるため、整備費用が上乗せされて相場よりも高額になる傾向があります。

車検を受ける場所による費用の違い

車検を受ける場所によって、車検費用は大きく変動します。

ディーラー車検は、メーカー純正部品を使用し、予防整備まで含めた丁寧な対応が特徴で、車検基本料は30,000〜50,000円、整備費用込みで総額100,000〜150,000円が相場です。
車に詳しくない方や、長く同じ車に乗り続けたい方には安心感がありますが、費用は高めになります。

民間の整備工場では、車検基本料が20,000〜40,000円程度で、地域密着型のきめ細かいサービスが受けられます。
整備内容の説明が丁寧で、必要な整備と不要な整備を相談しながら進められるため、コストパフォーマンスが良いのが特徴です。

車検専門店やフランチャイズ店は、車検基本料が10,000〜25,000円と最も安く、スピード対応が魅力で、整備費用を抑えた総額60,000〜90,000円程度での車検が可能です。
ただし、予防整備は最小限となるため、次回車検までの安心度はディーラーや整備工場に比べるとやや劣る場合があります。

ユーザー車検(自分で陸運局に持ち込む)を選べば、法定費用のみで済むため最も安く抑えられますが、点検・整備の知識が必要で、不合格になった場合は再検査の手間がかかります。

車検費用が高くなる理由と追加費用の実態

見積もりをもらったら予想以上に高額だった、という経験はありませんか。
車検費用が高くなる背景には、車の状態や整備内容、そして業者の方針などさまざまな要因があります。
ここでは、費用が高くなる具体的な理由と、よくある追加費用について解説します。

消耗部品の交換が必要なケース

車検では、安全基準を満たすために消耗部品の交換が必要になることがあります。

ブレーキパッドは残量が3mm以下になると交換が推奨され、工賃込みで1台分10,000〜20,000円が相場です。
タイヤの溝が1.6mm以下(スリップサイン)になると車検に通らないため、4本交換で40,000〜80,000円の費用がかかります。

バッテリーは3〜5年で寿命を迎えることが多く、交換費用は10,000〜30,000円程度で、エンジンオイルやオイルフィルターも車検時に交換するケースが一般的です。

ワイパーゴムやエアクリーナー、ブレーキフルードなども定期的な交換が推奨され、それぞれ数千円〜10,000円程度の費用が発生します。
年式が古い車や走行距離が多い車では、これらの消耗部品が同時に交換時期を迎えることもあり、結果的に整備費用が高額になります。

予防整備と最低限整備の違い

ディーラーや整備工場では「予防整備」を提案されることがありますが、これは車検に直接関係ない部分も含めて整備する考え方です。

予防整備では、今すぐ交換しなくても次回車検までに不具合が出そうな部品を先に交換するため、費用は高くなりますが、車検後の故障リスクを減らせます。

一方、車検専門店などでは「最低限整備」が基本で、車検に通るために必要な最小限の整備のみを行います。
費用は抑えられますが、車検直後に部品が劣化して交換が必要になるケースもあるため、どちらを選ぶかは車の使用状況や維持計画によって判断する必要があります。

整備工場やディーラーによって「これは必須です」という基準が異なる場合もあるため、見積もり時には「車検に通すために絶対必要な整備」と「予防的な整備」を分けて説明してもらうと良いでしょう。

追加費用が発生しやすいポイント

車検の見積もりをもらった後に追加費用が発生するケースは少なくありません。

代表的なのが、分解してみないと分からない内部部品の劣化です。
例えば、ブレーキパッドを交換する際にブレーキローターの摩耗が見つかり、追加で20,000〜40,000円かかるケースや、下回りを点検した際にマフラーの腐食が見つかり、交換費用が30,000〜60,000円発生することもあります。

エアコンやパワーウィンドウなどの電装系トラブル、オイル漏れ、サスペンションの異音なども、車検時に発見されることが多く、修理費用は数万円〜10万円以上になる場合があります。

また、車検に通らない改造やカスタムパーツが見つかった場合、純正部品への戻し作業が必要となり、その分の工賃も発生します。
こうした追加費用を避けるためには、事前に車の状態をチェックしてもらい、「見積もり後に追加費用が出る可能性」について確認しておくことが大切です。

車検費用を安く抑える具体的な方法

車検費用は工夫次第で数万円単位で安くすることが可能です。
ただし、安さだけを追求すると安全性や車の寿命に影響が出る場合もあるため、バランスを考えた選択が重要です。
ここでは、実際に費用を抑えるための実践的な方法を紹介します。

複数の業者で見積もりを比較する

車検費用は業者によって大きく異なるため、必ず複数の見積もりを取ることをおすすめします。

ディーラー、民間整備工場、車検専門店の3箇所以上で見積もりを取ると、同じ車でも20,000〜50,000円の差が出ることは珍しくありません。

見積もりを比較する際は、法定費用は同じなので、車検基本料と整備費用の内訳を細かくチェックしましょう。
「この整備は本当に必要か?」「他の業者では指摘されなかったが、なぜここでは必要なのか?」といった質問をすることで、不要な整備を省ける場合があります。

また、見積もりは無料で行っている業者がほとんどなので、費用面だけでなく、スタッフの対応や説明の丁寧さも含めて総合的に判断すると良いでしょう。

早期予約割引やキャンペーンを活用する

車検の時期が近づいたら、早めに予約することで割引を受けられるケースがあります。

多くの車検専門店や整備工場では、1〜2ヶ月前の早期予約で5,000〜10,000円の割引が適用されたり、インターネット予約で追加割引が受けられることもあります。

また、ガソリンスタンドや大手カー用品店では、定期的に車検キャンペーンを実施しており、オイル交換やワイパー交換などの特典が付くこともあります。

車検証に記載されている満了日の1ヶ月前から車検を受けられるため、余裕を持って計画を立て、お得なタイミングを狙うのがおすすめです。
ただし、満了日より早く受けすぎると次回車検までの期間が短くなるため、適切な時期を見極めましょう。

整備内容を見直して必要最低限にする

車検費用を抑える最も効果的な方法は、整備内容を精査することです。

見積もりに含まれている整備項目の中には、「車検に通すために必須」のものと「推奨だが今すぐでなくても良い」ものが混在しています。

例えば、ブレーキパッドの残量が5mmある場合、今回は交換せず次回車検で対応する選択肢もあり、その場合は10,000〜20,000円の費用を浮かせることができます。

また、エンジンオイルやオイルフィルターは自分で安く購入して持ち込める場合もあり、工賃のみの支払いで済むこともあります。
ただし、持ち込みを受け付けていない業者もあるため、事前確認が必要です。

予防整備を省いて最低限の整備にすることで費用は抑えられますが、車検後の故障リスクは高まるため、車の使用頻度や年式、次回車検までの計画を考慮して判断しましょう。

ユーザー車検に挑戦する

車に関する知識がある程度ある方は、ユーザー車検を選択することで大幅に費用を削減できます。

ユーザー車検とは、自分で車を陸運局に持ち込んで検査を受ける方法で、法定費用(約35,000〜65,000円)のみで車検を通すことが可能です。

ただし、事前に自分で点検・整備を行い、検査場での手続きや検査ラインの操作も自分で行う必要があるため、初心者には難易度が高い方法です。

不合格になった場合は再検査が必要で、整備工場に修理を依頼した後に再度陸運局に行く手間もかかります。
また、平日しか受け付けていないため、仕事を休む必要がある点もデメリットです。

費用を最優先したい方や、車の整備に自信がある方にはおすすめですが、時間と手間を考えると、車検専門店に依頼する方がコストパフォーマンスが良い場合もあります。

車検に関するよくある誤解と注意点

車検について誤った情報を信じていると、無駄な費用を支払ったり、逆に必要な整備を怠ってしまうリスクがあります。
ここでは、現場でよく見かける誤解や、知っておくべき注意点について解説します。

「車検=すべての整備が完璧になる」は誤解

車検はあくまでも「その時点で安全基準を満たしているか」を確認する検査であり、すべての部品が新品同様になるわけではありません。

車検に合格したからといって、次回車検までトラブルが起きない保証はなく、日常点検や定期的なメンテナンスは別途必要です。

例えば、バッテリーが弱っていても車検には通る場合があり、その後すぐにバッテリー上がりを起こすこともあります。
車検はあくまで最低限の安全確認であり、予防整備を含めた総合的なメンテナンスとは別物だと理解しておきましょう。

車検切れで運転すると重大なペナルティ

車検切れの状態で公道を走行すると、違反点数6点、30日間の免許停止、6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金という重いペナルティが科せられます。

さらに、自賠責保険も切れている場合は、違反点数12点(免許取消)、1年6ヶ月以下の懲役または80万円以下の罰金が加算されます。

もし車検が切れてしまった場合は、仮ナンバー(臨時運行許可)を取得するか、業者にレッカー搬送を依頼して車検を受ける必要があります。

車検満了日は車検証に記載されているため、必ず確認し、余裕を持って手続きを進めましょう。

見積もり金額と請求額が違うケースへの対処法

車検の見積もり後に追加整備が発生し、最終的な請求額が高くなることがあります。

こうしたトラブルを防ぐためには、見積もり時に「追加費用が発生する場合は必ず事前に連絡してほしい」と明確に伝えておくことが重要です。

信頼できる業者であれば、分解点検中に不具合が見つかった場合でも、勝手に作業を進めず、内容と金額を説明した上で承諾を得てから整備を行います。

もし事前連絡なく高額な追加費用を請求された場合は、整備内容の明細を確認し、納得できない場合は消費者センターや自動車関連の相談窓口に相談することも検討しましょう。
見積もりは必ず書面でもらい、追加作業の承諾も記録に残しておくと安心です。

車検をスムーズに進めるための準備と流れ

車検をスムーズに進めるためには、事前準備と当日の流れを把握しておくことが大切です。
ここでは、車検の手続きや必要書類、所要時間などについて詳しく解説します。

車検に必要な書類と準備

車検を受ける際には、いくつかの書類を用意する必要があります。

必須書類は、車検証(自動車検査証)、自賠責保険証明書、自動車税納税証明書(軽自動車は軽自動車税納税証明書)の3点です。

自動車税納税証明書は、最近は電子化されているため提出不要なケースもありますが、念のため用意しておくと安心です。

また、認印(シャチハタ不可)も必要になる場合があるため、持参しておきましょう。
ディーラーや整備工場に依頼する場合は、これらの書類を事前に預けることになります。

車内に不要な荷物が積みっぱなしになっていると、重量オーバーで検査に影響が出る可能性もあるため、事前に整理しておくと良いでしょう。

車検にかかる時間と期間

車検にかかる時間は、依頼先や整備内容によって異なります。

車検専門店やフランチャイズ店では、事前予約をしておけば当日1〜2時間程度で完了する「1日車検」や「即日車検」が可能です。
整備が少なく、部品交換がほとんどない場合は、最短45分程度で終わることもあります。

一方、ディーラーや民間整備工場では、丁寧な点検と予防整備を含めるため、2〜3日程度の預かりが一般的で、混雑時期には1週間以上かかることもあります。

車検の繁忙期は2〜3月と9〜10月で、この時期は予約が取りにくく、費用も若干高くなる傾向があります。
余裕を持って1〜2ヶ月前に予約を入れると、希望日時に車検を受けやすく、早期割引も適用されるためお得です。

車検後の注意点とアフターフォロー

車検が終わった後も、いくつか確認しておくべきポイントがあります。

車検証と新しい車検ステッカー(検査標章)は、必ず車内に保管し、ステッカーはフロントガラスの上部中央に貼り付けます。

また、車検後に交換した部品の保証期間や、次回の点検時期についても確認しておくと、万が一のトラブル時にスムーズに対応できます。

ディーラーや整備工場によっては、車検後の無料点検サービスや、次回車検までの定期点検パックを案内してくれる場合もあります。
こうしたアフターフォローを活用することで、車を長く安全に保つことができます。

車検はあくまで通過点であり、日々の運転や定期的なメンテナンスが車の寿命を左右するため、オイル交換やタイヤ点検などの日常管理も怠らないようにしましょう。

よくある質問(FAQ)

車検費用はローンやクレジットカードで支払える?

多くの車検専門店や整備工場では、クレジットカード払いに対応しています。
また、車検専用のローンやオートローンを取り扱っている業者もあり、分割払いが可能です。
ただし、法定費用のみ現金払いが必要な場合や、カード手数料が別途かかるケースもあるため、事前に確認しておきましょう。
一括払いが厳しい場合は、支払い方法の選択肢が多い業者を選ぶと安心です。

車検を受けないとどうなる?

車検を受けずに公道を走行すると、道路運送車両法違反となり、違反点数6点、30日間の免許停止、6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金が科せられます。
さらに、自賠責保険も切れている場合は罰則が加算され、免許取消となる可能性もあります。
また、車検切れの車で事故を起こした場合、保険が適用されず、多額の賠償責任を負うリスクもあります。
車検は法律で義務付けられているため、必ず期限内に受けましょう。

車検の有効期間はどれくらい?

新車登録から最初の車検は3年後、それ以降は2年ごとに車検を受ける必要があります。
軽自動車も同様で、新車は3年、以降は2年ごとです。
ただし、貨物車(軽貨物を含む)や8トン以上の大型車、事業用車両などは有効期間が異なる場合があります。
車検満了日は車検証に記載されているため、必ず確認し、余裕を持って手続きを進めることが大切です。

車検が安い業者は信頼できる?

車検費用が安いからといって、必ずしも悪質な業者というわけではありません。
車検専門店やフランチャイズ店は、効率化されたシステムで低価格を実現しているケースが多く、必要最低限の整備で車検を通すことに特化しています。
ただし、予防整備を省略しているため、車検後の故障リスクは高まります。
信頼できる業者かどうかは、見積もりの透明性、説明の丁寧さ、口コミや評判などを総合的に判断することが重要です。

車検前に自分でできる点検はある?

車検前に自分でできる簡単な点検として、タイヤの溝や空気圧、ライト類の点灯確認、ウィンドウォッシャー液の補充、ワイパーの動作確認などがあります。
これらを事前にチェックしておくことで、車検時に指摘される項目を減らし、追加費用を抑えられる可能性があります。
ただし、ブレーキやエンジン関連など専門的な点検は、無理に自分で行わず、プロに任せることをおすすめします。
日頃からこまめに車の状態を確認しておくことが、結果的に車検費用の節約にもつながります。

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