車検費用が高くなる人の5つの共通点

車検費用が想定より高くなってしまう人には、いくつかの共通した傾向があります。
事前に整備や点検を怠っていたり、車検のタイミングや依頼先の選び方を間違えていたりすることが主な原因です。
ここでは、車検費用が高額になりやすい人の特徴を具体的に解説します。

日常点検や定期メンテナンスを怠っている

車検費用が高くなる最も大きな原因の一つが、日頃の点検や整備を怠り、車検のタイミングで一気に問題が発覚するケースです。

エンジンオイルの交換を長期間していなかったり、タイヤの摩耗を放置していたりすると、車検時に交換が必要となり、部品代と工賃が一度に請求されます。
特にブレーキパッドやバッテリーなどの消耗部品は、定期的に状態を確認しておくことで、急な出費を避けられます。

車検は「その時点での安全基準を満たすかどうか」を確認する制度であり、日常的な整備とは別物です。
普段から車の状態を把握し、必要な整備を計画的に行うことが、結果的に車検費用を抑えることにつながります。

車検の有効期限ギリギリに駆け込む

車検の有効期限が切れる直前に慌てて依頼すると、選択肢が限られ、割高な費用を支払うことになりがちです。

一般的に、車検は有効期限の1か月前から受けることができ、早めに予約すれば割引キャンペーンを利用できる整備工場も多くあります。
しかし、ギリギリになると希望する日時が埋まっており、急ぎ対応可能な業者に依頼せざるを得なくなります。
その結果、通常よりも高い金額を提示されても断りにくい状況になってしまいます。

さらに、車検切れの状態で公道を走行すると法律違反となり、違反点数6点と罰金が科せられるため、焦って高額な業者に頼むしかなくなるケースもあります。
余裕を持った車検の計画が、費用面でも精神面でも重要です。

見積もりを取らずに依頼してしまう

複数の業者から見積もりを取らずに、最初に訪れた整備工場やディーラーにそのまま依頼してしまう人は、費用が高くなる傾向があります。

車検費用は、業者によって大きく異なります。
法定費用（自賠責保険料・重量税・印紙代）はどこで受けても同じですが、整備費用や点検費用、部品代などは業者ごとに設定が異なるためです。

ディーラーは純正部品を使用し、手厚いサービスを提供する分、費用は高めに設定されています。
一方、民間整備工場やカー用品店、車検専門チェーンなどは、比較的リーズナブルな価格設定が多く、必要最小限の整備で車検を通すことも可能です。

複数の業者で見積もりを比較することで、同じ整備内容でも数万円単位で費用を抑えられる場合があります。

提案された整備をすべて受け入れてしまう

整備工場やディーラーから「この部品も交換したほうがいい」「こちらの整備も一緒にやっておきましょう」と提案されたとき、すべてを鵜呑みにして依頼してしまうと、車検費用が大幅に膨らみます。

車検に合格するために必ず必要な整備と、予防的に推奨される整備は異なります。
業者によっては、今すぐ交換しなくても車検に通る部品まで交換を勧めてくるケースもあります。

たとえば、「バッテリーの電圧が少し低下しているので交換を推奨します」といわれた場合、確かに交換しておけば安心ですが、まだ使用可能な状態であれば車検後に自分で交換する方法もあります。
「車検に通すために必要な整備なのか」「予防整備なのか」を必ず確認し、優先順位をつけて判断することが重要です。

走行距離が長い、または年式が古い車に乗っている

走行距離が10万キロを超えていたり、初度登録から10年以上経過している車は、車検費用が高くなりやすい傾向があります。

これは、経年劣化により消耗部品の交換が必要になるケースが増えるためです。
タイミングベルト、ブレーキパッド、タイヤ、バッテリー、マフラーなど、複数の部品が同時に交換時期を迎えることもあり、結果として整備費用がかさみます。

ただし、走行距離や年式だけで一概に判断するのではなく、日頃のメンテナンス状況や使用環境によって車の状態は大きく異なります。
定期的に点検を受け、必要な整備を先延ばしにしないことが、長期的には費用を抑えるポイントになります。

車検費用の内訳を正しく理解する

車検費用が高いと感じたとき、その内訳を正確に理解しておくことは非常に重要です。
車検費用は大きく分けて「法定費用」と「車検基本料」「部品交換・整備費用」の3つで構成されています。
それぞれの項目を把握することで、どこに費用がかかっているのか、削減できる部分はどこかが見えてきます。

法定費用は全員共通で削減不可

法定費用とは、車検を受ける際に必ず支払わなければならない費用で、どこで車検を受けても金額は変わりません。

法定費用には以下の3つが含まれます。

・自賠責保険料
すべての車に加入が義務付けられている強制保険です。
普通自動車の場合、24か月分で約17,650円（2024年時点）が一般的です。

・重量税
車の重量に応じて課税される税金で、車両重量が重いほど高額になります。
エコカー減税対象車であれば減税されるケースもあります。
たとえば、車両重量1.5トンの普通車であれば、24か月分で24,600円程度です。

・印紙代（検査手数料）
車検を実施するための手数料で、普通車で約1,800円、軽自動車で約1,400円です。

これらの法定費用は、国で定められた金額であり、業者を変えても、自分でユーザー車検を受けても変わりません。

車検基本料は業者によって大きく異なる

車検基本料とは、車検を実施するための点検費用や代行手数料のことで、業者によって大きく金額が異なる部分です。

ディーラーでは、車検基本料が5万円〜8万円程度かかることが一般的です。
一方、民間整備工場や車検専門チェーンでは、2万円〜4万円程度で済むケースも多くあります。

ディーラーは純正部品を使用し、メーカー独自の点検項目を追加するため費用が高めです。
対して、車検専門チェーンは必要最低限の法定点検項目のみを実施し、効率化を図ることで低価格を実現しています。

どちらが良いかは、車の状態や使用目的、求めるサービスの質によって異なります。
新車や保証期間中の車であればディーラーでの車検が安心ですが、ある程度年数が経過した車であれば、民間整備工場でも十分に対応可能です。

部品交換・整備費用は車の状態次第

車検費用が高くなる最大の要因が、この部品交換や追加整備にかかる費用です。

車検の点検項目に不合格となる箇所があれば、その部分を整備しなければ車検に通りません。
たとえば、ブレーキパッドの残量が基準値以下であれば交換が必要ですし、タイヤの溝が1.6mm未満であれば交換しなければなりません。

また、車検に直接関係しない部分でも、業者から「今後の安全のために交換を推奨します」と提案されることがあります。
この場合、すぐに交換しなくても車検には通りますが、次回の車検までに故障するリスクを考慮して判断する必要があります。

部品代は使用する部品の種類によっても変わります。
純正部品は品質が保証されていますが高額で、社外品やリビルト品を使用すれば費用を抑えることができます。
ただし、社外品を選ぶ際は、信頼できる業者に相談し、安全性を確認することが重要です。

見積もり前に確認すべき5つのポイント

車検の見積もりを依頼する前に、自分でできる確認作業をしておくことで、不要な整備を避け、適正な費用で車検を受けることができます。
ここでは、見積もり前に必ずチェックしておきたいポイントを5つ紹介します。

1. 車検証の内容を確認する

車検証には、車検の有効期限や車両重量、初度登録年月など、車検費用を計算する上で重要な情報が記載されています。

特に重要なのが「車両重量」です。
重量税は車両重量によって決まるため、見積もりを依頼する際には正確な重量を伝える必要があります。
また、エコカー減税の対象車両であるかどうかも、車検証から確認できます。

車検の有効期限を確認し、余裕を持って1か月以上前から準備を始めることが理想です。

2. タイヤの溝とヒビ割れをチェックする

タイヤは車検の検査項目の中でも特に厳しくチェックされる部分です。

タイヤの溝が1.6mm未満の場合、車検に通りません。
溝の深さは、10円玉を溝に差し込んで簡易的に確認する方法があります。
10円玉の「10」の部分が見えるようであれば、交換が必要なサインです。

また、タイヤのサイドウォール（側面）にヒビ割れや亀裂がある場合も、車検に通らない可能性があります。
タイヤ交換は4本で数万円かかるため、事前に確認しておくことで費用の見通しが立ちます。

3. 灯火類の点灯状態を確認する

ヘッドライト、ウインカー、ブレーキランプなどの灯火類が正常に点灯するかどうかも、車検の重要な検査項目です。

電球が切れている場合、車検に通らないため交換が必要です。
電球の交換は比較的簡単な作業で、自分で行えば数百円で済む場合もあります。
業者に依頼すると工賃が上乗せされるため、事前にチェックして自分で対処しておくと費用を抑えられます。

また、ヘッドライトのレンズが黄ばんでいたり、くもっていたりすると光量不足と判定され、車検に通らないことがあります。
磨き作業やレンズ交換が必要になる場合もあるため、早めに確認しておきましょう。

4. ワイパーゴムの状態をチェックする

ワイパーゴムが劣化していると、フロントガラスをきれいに拭き取れず、視界不良として車検に不合格となる場合があります。

ワイパーゴムの交換は簡単で、カー用品店で500円〜1,500円程度で購入できます。
自分で交換できる部品の一つなので、車検前に状態を確認し、必要であれば自分で交換しておくと工賃を節約できます。

5. 過去の整備記録を確認する

過去にどのような整備を受けてきたか、整備記録簿や領収書を確認しておくことも重要です。

たとえば、前回の車検時にブレーキパッドを交換していれば、今回の車検では交換不要の可能性が高いです。
逆に、一度も交換していない部品があれば、今回の車検で交換が必要になるかもしれません。

整備記録を把握しておくことで、業者からの提案が適切かどうかを判断する材料になります。

車検費用を抑える具体的な方法

車検費用を抑えるためには、いくつかの実践的な方法があります。
必要な整備を削るのではなく、賢く選択し、計画的に行動することで適正な費用で車検を通すことが可能です。

複数の業者から見積もりを取る

車検費用を抑える最も効果的な方法は、複数の業者から見積もりを取ることです。

ディーラー、民間整備工場、車検専門チェーン、カー用品店など、それぞれ料金体系が異なるため、同じ車でも費用に大きな差が出ます。
最低でも3社程度から見積もりを取り、内容と金額を比較することをおすすめします。

見積もりを比較する際は、単に総額だけでなく、どの整備が含まれているのか、追加費用が発生する可能性はあるのかなど、詳細を確認することが重要です。

車検専門チェーンや民間整備工場を活用する

ディーラー以外の選択肢として、車検専門チェーンや民間整備工場を利用することで費用を抑えられます。

車検専門チェーンは、車検に特化したサービスを提供しており、効率化によって低価格を実現しています。
法定点検項目を確実に実施し、必要最小限の整備で車検を通すことができます。

民間整備工場は、地域密着型で柔軟な対応が期待できるのが特徴です。
リビルト部品や社外品の使用にも対応してくれる場合が多く、相談しながら費用を調整できる点がメリットです。

早期予約割引やキャンペーンを利用する

多くの業者が、早期予約割引や期間限定キャンペーンを実施しています。

車検の有効期限の2〜3か月前に予約することで、基本料金から数千円〜1万円程度の割引を受けられるケースがあります。
また、平日に車検を受けることで割引になる業者もあります。

余裕を持って計画することで、こうしたお得なサービスを活用できます。

ユーザー車検を検討する

車に関する知識があり、自分で車検場に車を持ち込める方であれば、ユーザー車検という方法もあります。

ユーザー車検とは、整備工場を通さず、自分で運輸支局に車を持ち込んで検査を受ける方法です。
車検基本料や代行手数料がかからないため、法定費用と必要な整備費用のみで済みます。

ただし、検査項目の理解や書類の準備、車の整備が自分でできることが前提となるため、初めての方や車に詳しくない方にはハードルが高い方法です。

定期的なメンテナンスを習慣化する

車検費用を長期的に抑えるには、日頃からのメンテナンスが欠かせません。

エンジンオイルの定期交換、タイヤの空気圧チェック、バッテリーの点検など、基本的な整備を怠らないことで、車検時に大きな故障や部品交換が発生するリスクを減らせます。

車検は「その時点での安全性を確認する制度」であり、普段のメンテナンスとは別に考えるべきです。
日常的に車の状態を把握し、小さな異常を早期に発見することが、結果的に費用を抑えることにつながります。

車検費用の相場を知っておく

車検費用の相場を把握しておくことで、見積もりが適正かどうかを判断する基準になります。
車種や車の状態、依頼先によって金額は変動しますが、おおよその目安を知っておくことで、高額請求を避けることができます。

軽自動車の車検費用相場

軽自動車の車検費用は、法定費用と車検基本料を合わせて、一般的に5万円〜8万円程度が相場です。

法定費用の内訳は、自賠責保険料が約17,540円、重量税が6,600円〜8,800円（エコカー減税の有無による）、印紙代が約1,400円です。
車検基本料は業者によって異なりますが、2万円〜4万円程度が一般的です。

部品交換や追加整備が発生しなければ、軽自動車の車検費用は10万円を超えることは少ないといえます。

普通自動車の車検費用相場

普通自動車の車検費用は、車両重量によって変わりますが、一般的に7万円〜12万円程度が相場です。

法定費用の内訳は、自賠責保険料が約17,650円、重量税が16,400円〜49,200円（車両重量とエコカー減税の有無による）、印紙代が約1,800円です。
車検基本料は、ディーラーで5万円〜8万円、民間整備工場や車検専門チェーンで2万円〜5万円程度です。

部品交換が複数発生すると、15万円〜20万円程度になることもあります。

部品交換費用の目安

車検時に発生しやすい部品交換の費用相場を知っておくと、見積もりの妥当性を判断しやすくなります。

・タイヤ交換：4本で3万円〜10万円
サイズや銘柄によって大きく異なります。

・ブレーキパッド交換：前後で1万円〜3万円
工賃込みの費用です。

・バッテリー交換：1万円〜3万円
車種や性能によって価格が変わります。

・エンジンオイル交換：3,000円〜1万円
オイルの種類と量によります。

・ワイパーゴム交換：500円〜2,000円
自分で交換すれば部品代のみで済みます。

これらの費用はあくまで目安であり、車種や使用する部品、依頼先によって変動します。

よくある質問（FAQ）

車検費用はクレジットカードで支払えますか？

業者によって対応が異なります。
ディーラーや大手の車検専門チェーンでは、クレジットカード払いに対応している場合が多いです。
ただし、法定費用は現金払いのみという業者もあるため、事前に確認しておくことをおすすめします。
クレジットカードで支払えば、ポイントが貯まるメリットもあります。

車検は何日前から受けられますか？

車検は、有効期限の1か月前から受けることができます。
この期間内に車検を受けても、次回の車検満了日は短縮されず、元の満了日から2年後（新車の場合は3年後）となります。
早めに受けることで、予約の選択肢が広がり、割引キャンペーンを利用できる可能性も高まります。

車検に通らなかった場合、再検査に費用はかかりますか？

車検に不合格となった場合、整備を行った後に再検査を受ける必要があります。
再検査の費用は業者によって異なりますが、一般的には無料、または数千円程度の手数料がかかる場合があります。
ただし、整備費用は別途必要です。
事前点検をしっかり受けておくことで、一発合格の確率を高めることができます。

ディーラーと民間整備工場、どちらで車検を受けるべきですか？

新車や保証期間中の車、メーカー純正のサービスを受けたい場合はディーラーがおすすめです。
一方、年式が古い車や費用を抑えたい場合は、民間整備工場や車検専門チェーンが適しています。
どちらが良いかは、車の状態、予算、求めるサービス内容によって判断すべきです。
複数の業者で見積もりを取り、比較してから決めることをおすすめします。

車検費用を分割払いにすることはできますか？

業者によっては、車検費用の分割払いに対応している場合があります。
特に大手の車検専門チェーンでは、ローンやクレジット分割払いのサービスを提供していることがあります。
ただし、金利や手数料がかかる場合があるため、総支払額が増える点には注意が必要です。
事前に業者に確認し、支払い方法の選択肢を把握しておきましょう。

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